緊急事態宣言延長によるNSA(日本サーフィン連盟)声明の2つのポイント

5月7日、新型コロナウイルス感染拡大防止のための緊急事態宣言の延長を受けてNSA(日本サーフィン連盟)が以下の声明を発表した。

スポーツ庁から、緊急事態措置の延長に対応する連絡が、各スポーツ団体にありましたのでお知らせいたします。

緊急事態宣言の延長等について【スポーツ庁発表】

◆特定警戒都道府県:特に重点的に感染拡大の防止に向けた取組を進めていく必要がある。

東京都及び大阪府,北海道,茨城県,埼玉県,千葉県,神奈川県,石川県,岐阜県,愛知県,京都府,兵庫県,福岡県の13 都道府県

◆特定都道府県:特定警戒都道府県以外の都道府県

スポーツ庁からの通達では、上記の13都道府県においては緊急事態措置を実施すべき区域として期間をさらに延長。感染拡大の防止に向けた取組を進めていく必要があるとしています。5月14日には再度、分析を行い判断していく事も発表されました。13都道府県の皆様には今までどおり、感染拡大防止に向けた取り組みの継続をお願いいたします。

それ以外の特定都道府県においては、「三つの密」の回避を中心とした、社会経済活動の維持との両立に配慮した取組へ、段階的に移行していくとあります。

サーフィンは野外で、海上で行うスポーツです。野外で海に入ることは、心身共に健康になり、免疫力も高くなると言われています。太陽の下で海水に浸かる事で、セラピー効果が期待できる健康維持に適したスポーツでもあります。

個人スポーツとしてのサーフィンは、密閉も密集も密接もほぼ無いことから、「三つの密」には値しないと考えます。ただし、新型コロナウイルス感染症対策においては、移動にともなう立寄り、海岸や駐車場で海に入る前、入った後などでの集まりなどは、「三つの密」に値します。

新型コロナウイルスを想定して「三つの密」の回避を守り、感染防止策を取ってください。サーフィンにおいても以下のような「新しい生活様式」の実践例を取り組んで下さい。

○個人、少人数で海に行く。

○海岸や駐車場などで集まらず、着替えて速やかに海に入る。

○海から上がったら、着替えて速やかに帰る。

○陸にいる時はマスクを着用、こまめに手洗い消毒をする。

○混んでいる海、混んでいる時間帯は避ける。

○海の中でもお互いに十分な距離をとる。

○握手などのコミュニケーションは避ける。

○移動の際は立ち寄らずに真っ直ぐ帰宅する。

など

今後も、日本政府の発表、都道府県、市町村からの指示を必ず守って下さい。サーフポイントごとに置かれている状況は違っています。地元住民への配慮は重要です。地元地域から出されているルールに従ってください。

回復の兆しはありますが、未だ予断を許さない状況です。都道府県をまたいでの移動はやめましょう。特に13都道府県からの県をまたいでの不要不急の移動はしないでください。多くのサーフポイント、観光地の駐車場は閉鎖されている所が多く、受入れ拒否のサインが出ていることを理解して下さい。

感染防止の対策が進めば、社会的に野外での活動がもっと容認されるようになるでしょう。とはいえ、各支部、サーフポイントごとに、それぞれの地域にあったガイドラインがあります。それらを踏まえた上で、どの様にサーフィンをやっていくのかを考え、感染防止を前提とした新たな生活様式、ライフスタイルを実行していただきたいと思います。

感染防止策を講じてコロナウイルスに打ち勝ちましょう。少しでも早く通常の生活を取り戻すために、努力を継続していきましょう。

引用:NSA 緊急事態宣言の延長に関して

ポイントになるのは「現状は地域のルールに従うこと」「サーフィンにも新しい生活様式を取り入れること」の2つ。

現状は地域のルールに従うこと

海岸への立ち入りの自粛を行政が要請している神奈川県の湘南地域や、在住者のサーフィンの自粛要請を解除した宮崎市、一宮町、その他海岸の駐車場の閉鎖が継続される地域など各エリアによって状況や対応が異なるため、NSAは現状の地域のルールに従うことを要請している。

サーフィンにも新しい生活様式を取り入れること

サーフィンの再開にあたっては、新型コロナウイルス感染症対策専門家会議で提言された「新しい生活様式」を取り入れることを求めている。

○個人、少人数で海に行く。

○海岸や駐車場などで集まらず、着替えて速やかに海に入る。

○海から上がったら、着替えて速やかに帰る。

○陸にいる時はマスクを着用、こまめに手洗い消毒をする。

○混んでいる海、混んでいる時間帯は避ける。

○海の中でもお互いに十分な距離をとる。

○握手などのコミュニケーションは避ける。

○移動の際は立ち寄らずに真っ直ぐ帰宅する。

など

5月14日をめどに再度判断

政府は緊急事態宣言の延長を5月31日までとしているが、5月14日をめどに現状分析・判断をする予定になっており状況によっては解除される場合もある。

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